IT業界だけではないと思いますが、外資系企業で働こうとすると、どうしても「首都圏中心」になりがちです。これは外資系企業の多くは、まだまだ日本においては、ビジネス規模が小さく地方ではごく限られた顧客の獲得のみとなるためです。
そのため、地方に居ながらにして外資系企業を狙うには、大企業の営業またはコンサル・サポート職を狙うのが現実的です。その他の機能は首都圏の本社に集約されていますので、そもそもポジションがありません。
大企業であれば、大阪、福岡、札幌などであれば、数十名規模でオフィスを構えている事もありますが、少なければ数名で、これらの地方オフィスが賄われている事も珍しくありません。
会社によりますが、地方のオフィスで大規模展開されている可能性があるのは、サポート部門です。基本的にITのサポート部門は電話やメール・チャットでのお客様対応が主となるため、家賃や人件費の高い首都圏に機能を置かずに、コストの安い地方都市に構えている企業もあります。
そこに、内勤営業と呼ばれる、いわゆるテレセールスの部門も併合して配置している企業もありますので、営業職を希望される場合には、その様な部門が無いか確認してみると良いと思います。
コロナ禍以降は、これらリモートでのお客様対応が完結可能な部署については、会社が要望した際に、何かしらの手段で該当日の朝9:00迄にオフィス出社が可能、などの条件で通常はリモートでの在宅勤務が認められる会社が増えています。
この「何かしらの手段」には、新幹線や飛行機も許可されている会社もある様ですので、地方だからと諦めずに当たってみると思わぬチャンスに巡り会えるかも知れません。
実際に僕も新幹線通勤ならオフィス出社が可能な人を採用した経験もありますし、その方もそれ以前は東京にオフィスを置く会社では雇って貰えず、ある意味致し方なく地元の企業に勤務していたそうです。
地理的な事由で優秀な人材が採用できなのは会社としても不利益であり、テクノロジーを活用する事で優秀な人材の能力を開花できるのであれば、様々な側面においてもプラスしかありません。
事実、僕が採用したその方も入社後には今までコツコツと積み上げてきた能力をメキメキと発揮して、あっという間にチームの中心人物になりましたし、正直、給与も150%程度はアップしたと思います。
地方であれば、東京の様に高額な家賃も必要ないですし、これからは「地方に住みながら東京水準の給与を稼ぐ」が賢い働き方になるのかも知れません。
